社会連携:栄養学の実践を通じて社会に貢献

社会連携

  1. 社会連携:栄養学の実践を通じて社会に貢献

社会連携

これまでの主な連携先一覧

自治体等

坂戸市
2006年12月 市と市内3大学との連携協力
同市の「地域の知的・人的資源の活用-市内3大学との連携協力協定」により、女子栄養大学・城西大学・明海大学と坂戸市が連携。葉酸プロジェクトの推進等。


荒川区
2007年4月 業務委託
香川芳子学長が区の食と健康のコンサルタント就任。区内約90店舗を対象に、満点メニューを開発。販売実績管理、事後指導等を行う。


豊島区
22007年11月 区と区内6大学との連携協力
「街全体をキャンパスに!」というコンセプトに基づき、区内6大学が連携。教育機能の向上並びに豊かな地域社会の創造をめざす。区民向け各種講座等開講。


秋田県
2008年8月 包括的な連携
食と健康に関する連携を推進。講座開講他、人的交流等進める。


福井県
2010年10月 包括的な連携
食と健康に関する連携を推進。講座開講他、人的交流、情報の交流等進める。


埼玉県
2011年11月 包括的な連携
健康・福祉や農林業などの分野において、包括的、組織的な協力関係を深め、連携を進める。


川島町
2012年7月 包括的な連携
①人的・知的資源の交流
②協働による調査研究及び事業の実施
③町主催又は大学主催の事業に対する相互の協力・支援
④その他両者が協議して必要と認める事項の4項目について締結するもので、まずは、同町の特産品である「いちじく」を使用した商品開発を進める予定。


越生町
2012年10月 包括的な連携
①地域の活性化及び産業の振興に関すること、②まちづくりに関すること、③健康及び福祉の増進に関すること、④環境の保全及び整備に関すること⑤教育、文化、生涯学習、スポーツの振興に関すること、⑥人材の育成に関すること、⑦学術研究に関すること、⑧インターンシップ等の現地学習に関すること、⑨施設の利用に関すること、⑩その他、両者が協議して必要と認めること等について締結するもので、県内一の出荷量を誇る「梅」「ゆず」を使用した商品開発や「梅」「ゆず」製品の栄養分析等を行う予定。


鶴ヶ島市
2013年5月 包括的な連携
食と健康・福祉の推進に関すること」「地域の活性化及び産業の振興に関すること」「環境の保全・創造に関すること」「教育、文化、生涯学習及びスポーツの振興に関すること」「人材の育成に関すること」等について、これまでも様々な取り組みを行ってきた同市との連携をさらに強化。


嬬恋村
2013年7月 相互協力・連携に関する協定
①嬬恋村と大学の人的・知的資源の交流
②嬬恋村と大学の協働による調査研究及び事業の実施
③嬬恋村主催又は大学主催の事業に対する相互の協力・支援
④その他両者が協議して必要と認める事項等に関し締結するもので、同村の地域活性及び村民の健康づくりを支援するとともに、同大主催の事業に参加し、相互の交流及び発展を図ることを目的とする。


久米島町
2013年11月 相互協力・連携に関する協定
①久米島町と大学の人的・知的資源の交流 、②久米島町と大学の協働による調査研究及び事業の実施、③久米島町主催又は大学主催の事業に対する相互の協力・支援 、④その他両者が協議して必要と認める事項等に関し締結。これまでも、同町での調査・研究活動を行ってきており、今後、より踏み込んだ形での調査・研究活動の実施他、同町の地域活性及び町民の健康づくりを支援することを目的とする。


香川県
2013年11月 食と健康に関する連携協定
食と健康を通じ、お互いの有する人的・物的・知的資源を連携・協力して活用し、相互の活動の進展と地域社会の発展に役立てていくことを目的とする。


富士見市
2014年2月 相互協力・連携に関する協定
平成27年度開設予定「(仮称)ふじみ野出張所等多目的公共施設」に設置する「食育推進室」の設計や運営のアドバイス他、「食育推進」「健康増進」「地産地消」「スポーツ推進」「産業振興」等について連携を図り、魅力あるまちづくり、市民の健康維持・増進を図る。


北区(東京都)
2014年3月 連携協力に関する包括協定
「食育推進」「健康増進」等について連携を強化し、区民の健康維持・増進に関する取り組みを進める。


毛呂山町
2014年6月 地域連携協定
相互協力のもとに教育、文化、スポーツ、産業、地域振興や環境の保全、安心安全なまちづくり、人材育成にと幅広い分野でお互いに協力し、地域社会の形成と発展に寄与することを目的とする。


西入間警察署
2014年7月 大規模災害発生時における施設の一時使用に関する協定
大規模災害が発生した際、同警察署庁舎での業務の遂行と庁舎機能の維持が困難と判断とされた場合、本学が所有する施設の一部を災害活動等の拠点として使用することを定めたものであり、災害対策等を遅滞なく推進することとなる。


神川町
2015年1月 包括連携協定
栄養学のノウハウや学生の発想を、同町の子どもたちの健全な成長に不可欠な食育施策などに生かしていく。


鳩山町
2015年2月 包括連携協定
これまでの「食に関する健康づくり事業」等の活動を踏まえ、今後、地域活性化、産業振興、教育、文化等に関しても、広く、より効果的な事業を展開。


ときがわ町
2015年10月 包括連携協定
健康増進や食育のほか、講師派遣、調査、メニュー開発など同大学の得意とする分野について連携し、活動を行っていく。


白岡市
2016年1月 包括連携協定
「食育の推進」「子育て・教育」「スポーツ推進」「産業振興」等の取り組みについて連携し、取り組みを行っていく。


川越市
2016年4月 包括協定
「食と健康に関すること」「産業・農業・観光に関すること」「環境に関すること」「人材育成に関すること」等について、相互による取り組みを進める。


市貝町
2016年10月 包括連携協定
「加齢と食生活」「発達と栄養」「食品開発」等の分野に関し、連携しての活動を行う。


春日部市
2017年3月 包括連携協定
「食と栄養」に着目した健康づくり事業を展開し、より一層の市民の健康増進を図ることを目的とする。


ふじみ野市
2017年4月 包括連携協定
「食と健康に関する事項」「子育て及び福祉に関する事項」「教育、文化、スポーツ及び生涯学習に関する事項」「農業、商工業及び観光に関する事項」「人材育成に関する事項」「その他、目的を達成するために両者が必要と認める事項」等について、取り組みを進める。


武蔵村山市
2017年8月 包括連携協定
「食と健康、福祉に関すること」「子育て及び教育に関すること」「文化、スポーツ及び生涯学習に関すること」「農商工業、観光及び環境に関すること」「人材育成及び学術振興に関すること」「その他目的を達成するために必要な事項」について、今後、両者により取り組みを進める。


三芳町
2017年10月 包括連携協定
「みよし野菜」のブランド化を含め、地域農産物を活用した連携事業や、食と健康、教育に関する人的支援等実施する。


北海道十勝総合振興局
2018年3月 包括連携協定
十勝地域の活性化に向け「食の生産現場における人材育成の推進」「十勝産食材の利活用促進」「十勝産食材や十勝観光に係る情報発信」等について、相互に連携・協力しながら協働事業を進める。


美里町
2018年11月 包括連携協定
「食と健康に関する事項」 他、両者の協力により町民の健康な生活に寄与する活動を進めていく。


三郷市
2019年1月 包括連携協定
「食と栄養」等による市民の健康づくり活動を展開し、市民の健康増進を図るための活動を進めていく。


鴻巣市
2019年9月 日本薬科大学含め3者による連携協定
それぞれの専門性を活かし、「薬食同源」をキーワードに、鴻巣市の「地場産業の振興」や市内の食生活改善推進員の方々を通じて健康増進活動を進めていく。


和歌山県
2019年10月 包括連携協定
健康増進や梅・みかんを代表とする豊かな食材による産業振興等、地域社会の発展に寄与する取組みを進めていく。 ●関連ページ


長野県東御市
2020年2月 包括連携協定
「GMOアスリーツパーク湯の丸」に隣接する「アスリート食堂」での栄養サポート他、 人的・知的資源を活用し、食を通じた市民の健康の維持・改善に向けた取り組みを進める。 ●関連ページ


桶川市
2021年7月 包括連携協定
地域食材を生かした栄養バランスのよい食事の普及啓発、地域食材の魅力発見・発信に関する学生との協働による取り組み、大学教員による研修会の開催等進める。 ●関連ページ


久喜市
2021年12月 包括連携協定
「食」と「栄養」の見地から市民の健康増進及び豊かな地域社会の形成と発展を目指す。小・中学校での食育活動の推進、学校給食の献立作成、特産品のブランド化に向けた取組、久喜市版の家庭料理技能検定の実施等を進めていく。 ●関連ページ


寄居町
2022年6月 包括連携協定
「食」と「健康」等に関する両者による取り組みにより、住民の健康な生活、地域の活性化を推進していく。 ●関連ページ


戸田市
2023年3月 包括連携協定
「食」と「栄養」の見地から市民の健康増進と地域社会の形成・発展を目指し、双方で連携した取り組みを進める。 ●関連ページ


企業等

株式会社 埼玉りそな銀行
2006年10月 包括的な連携
同社を窓口とし、埼玉県内の食関連企業からの本学に対するニーズに対応、商品開発等も行う。年に1度、「技術懇親会」を実施。


株式会社 コナミスポーツ&ライフ
2007年7月 包括的な連携
健康維持・増進活動におけるスポーツと栄養との有機的な関係構築をめざす。同社の協力により、栄養科学専攻におけるカリキュラムを刷新し、「スポーツ栄養実践指導者」を育成。


株式会社 ベルク
2007年7月 包括的な連携
主に埼玉県下に店舗を持つ同社との連携において、健康な食生活のあり方を提案。同社の「ヘルシー弁当」を開発。


株式会社 山水食品
2007年11月
胚芽精米の開発と需要喚起・消費促進に関し連携。


株式会社 サンメリー
2008年5月 包括的な連携
「さかど葉酸ブレッド」の開発、製造での協力を発展させ、地域資源活用プログラムにおける事業を推し進める。


株式会社 グリーンハウス
2009年1月 包括的な連携
健康管理に関わる取組を連携して行い、相互に協力する。


株式会社 日清製粉グループ本社
2009年3月 包括的な連携
葉酸の共同研究。製品化への監修・アドバイス。


株式会社 イトーヨーカ堂
2009年7月 包括的な連携
栄養バランス型・カロリー特化型2種の弁当を毎月2点開発。


ハウスウエルネスフーズ株式会社
2010年2月 包括的な連携
「葉酸米」の開発。


日本ピュアフード株式会社
2010年2月 共同開発委託
つみれ類食品の商品開発。


シャープ株式会社
2010年9月 業務委託
食事メニューコンテンツ提供及び指導。


イオン株式会社
2012年4月 包括協力に関する協定
「健康」「食」「栄養」の3つの基本項目に関し、「四群点数法」に基づいたバランスの良い商品開発やメニュー提案など、様々な取り組みを推進。


川越総合卸売市場株式会社
2012年4月 連携協力に関する協定
同市場内の「食育ショップ」(新規開設)において、「食育」を通じ地域社会の人々の健全な食生活に貢献することを目的とした活動を実施 他。


東京都麺類生活衛生同業組合
2013年2月 包括協力に関する協定
①「健康」に関する事項、②「食」に関する事項、③「栄養」に関する事項について、協力。
2013年3月中旬より、両者の共同開発によるメニューの取扱いを、都内約2,000店舗にて開始。


全国農業協同組合中央会(JA全中)
2013年4月 業務委託
同会の運営する「農業・農村ギャラリー」における、国産農畜産物を使用した弁当メニューの開発。


株式会社 プロントコーポレーション
2013年10月 産学連携包括協力に関する協定
「正しい食の知識を広め、食育を通じて豊かな食文化を形成し、社会に貢献する」そして「人々のくつろぎの場、憩いの場を提供する」という本学、同社の願いを実現し、多くの人の健康に寄与することを目的としている。2013年11月より、同社店舗にて共同開発のパスタを販売。


株式会社 東急百貨店
2014年3月 産学連携包括協力に関する協定
「体の中から健康、美しく」をテーマに、現在と未来の健康に貢献していくことを目的としており、栄養学に基づいたレシピやメニューの開発、講習会の実施など、相互に協力し、提供。


21胚芽精米推進協議会
2014年11月 連携協力に関する協定
胚芽精米の普及に努める。


株式会社 フジマック
2014年11月 連携協力に関する協定
同社製品における「調理マニュアル」「省エネ」「労務改善」等での相互協力により、社会への貢献を目指す。


三光建設株式会社
2015年3月 健康管理に関する連携協定
「社員及び協力業者の食生活指導」「社員の家族への食生活指導」「建設現場での身体活動量の調査」「勤務中の食環境を調査し、課題に応じての改善策の提案」等を行うことを柱とし、労働意欲の向上と地域社会への貢献を目的とした活動を行う。


生活協同組合連合会コープネット事業連合(現:コープデリ生活協同組合連合会)
2015年6月 包括協定に関する協定
「健康」をテーマとした惣菜商品の開発とあわせ、会員生協での活動や食育コミュニケーションでの社会的発信の強化を目的とする。


キリン株式会社
2015年7月 包括協力に関する協定
相互の情報や知見に基づいた啓発活動プランや大学院との共同研究テーマを定めるなど、「食を通じた健康寿命の延伸」につながる活動を展開し、人々の生活の質の向上と健康を支える社会環境の質の向上を目指す。


株式会社 ウエルフェア
2015年7月 メニュー提供に関する協定
埼玉医科大学総合医療センター管理棟が新設、同棟1階に健康レストラン鴨田がオープンするに伴い、同社が運営する同レストランにおいて、女子栄養大学がメニューを提供。


西洋フード・コンパスグループ株式会社
2016年5月 包括協定
メニュー開発、健康施策等に関する取り組みを進める。


埼玉縣信用金庫・一般社団法人さいしんコラボ社会
2016年7月 包括協定
主に県内中小企業を対象として、地域社会における技術開発、技術教育等を支援するとともに、新事業の創出等地域の産業振興に寄与する。


カネテツデリカフーズ株式会社
2017年2月 包括協力に関する協定
「健康」をテーマとしたメニュー型商品の開発・提供を行う。


全国きな粉工業会
2017年4月 包括的な連携
日本の伝統食品であるきな粉の消費拡大を目的とし、きな粉を使ったメニューの共同開発や食べ方提案、機能性の側面についても研究等を行う。


全国健康保険協会埼玉支部
2017年4月 健康づくりの推進に向けた連携協力協定
栄養学に基づいた食に関する知識を協会けんぽの健康経営・健康づくりの推進の取り組みに取り入れ、加入者の食事改善に生かすとともに、疾病リスクの改善指導に役立て、協会けんぽの加入者の健康増進と健康寿命の延伸を図ることを目的とする。


あみ印食品工業株式会社
2017年11月 包括的な連携協定
両者により、「食の安全と健康を支える商品作り」を強化することを目的とする。


ウエルシア薬局株式会社
2018年6月 産学連携包括協定
「健康」「食」「栄養」に関する事項を基本とし、同社に在籍する管理栄養士を対象とした「教育プログラム」の新規導入により、社会ニーズへ対応を強化するともに、相互の情報交換を通じて産業、社会の発展に貢献することを目的とする。 ●関連ページ


栄養食株式会社
2019年2月 産学連携包括協定
社食等における「スマートミール」認証メニュー等の提供を通じ、社会の健康を積極的に支えることを目的とする。


株式会社 ヤオコー
2021年10月 産学連携包括協定
本協定により連携・協力し、健康、食、栄養に関する様々な取り組みを積極的に進め、食産業や地域社会の発展に貢献する。 ●関連ページ


株式会社 ヤマノビューティメイトグループ
2022年4月5日 産学連携包括協定
相互に産学連携の協力を行ない、新たな健康美容の提案や普及に向けて協働を開始し、双方の「栄養」と「美容」をつなげることで、人々が健康で美しく生きるための情報発信や人材育成に取り組んでいく。 ●関連ページ


尾西食品株式会社
2022年9月 産学連携包括協定
商品開発における栄養学的な面からの協力等、様々な取り組みにより、人材育成他、社会の様々なニーズに応えていく。 ●関連ページ


株式会社 吉野家ホールディングス
2023年6月 産学連携包括協定
「健康的な食事」という目標の実現に向かい、知見をもちより、社会のニーズにこたえる商品開発を進める。 ●関連ページ


飯能信用金庫
2023年8月 産学連携包括協定
双方の知見や人脈等を有効に活用した協働による活動を推進し、地域社会の発展及び学生をはじめとする人材の育成に寄与することを目的とする。 ●関連ページ


シダックス株式会社
2023年9月 産学連携包括協定
連携により、「食育」「持続可能で健康な食環境整備」等の情報提供や啓発活動を展開していくことを目指す。 ●関連ページ


一般社団法人 日本惣菜協会
2024年7月 産学連携包括協定
連携により、双方の知見や人的資源等を有効に活用した協働による活動を推進し、新たな「学びの場」の構築、「スマートミール」基準に適合する商品の共同開発、「惣菜産業」を担う人材を育て、活躍の場を創出することなどを目指す。 ●関連ページ

教育機関等

[国内]

国立女性教育会館
2006年1月 包括的な連携
女性人材の育成等の分野において相互に協力連携し、互いの人的、知的資源の交流・活用を図り、もって女性教育の振興に寄与することを目的とする。年1回、共同のイベント開催等。


埼玉県農業大学校
2010年5月 連携・協力
以下、相互の学生教育を充実させることを目的に連携、協定を結ぶ。「食育の推進に関すること 」「農業教育の振興に関すること」 「国内留学制度(単位互換を含む)に関すること 」「共同研究(商品開発を含む)に関すること」「学生交流に関すること」等。


埼玉県教育委員会
2011年5月
教育上の諸課題に的確に対応し、その成果を生かして双方の教育の充実・発展を図ることを目的とした「連携協定に関する協定」を締結。


埼玉医科大学
2011年9月 包括的な連携
埼玉医科大学が導入する大学入試センター試験の共同実施及び教育研究協力の包括的な連携。


国立保健医療科学院
2014年6月 人材育成及び研究協力に関する協定
科学院の研究官を本学大学院客員教授として委嘱し、大学院の授業を担当すること、大学院生の研究指導を科学院で実施し、大学院客員教授として科学院の研究官が研究指導を行う他、相互の研究・教育に関する協力を積極的に行う。


東京都教職員研修センター
2016年1月 連携による研修実施に関する協定
大学の高度な学術情報や最新の指導理論、優れた施設・設備等の提供により、都内公立学校教員の指導力向上を目的とする。


東京医科大学
2016年10月 包括的な連携
両大学相互の教員や学生の交流を図り、「医療」と「食」の融合により、病気の予防と治療に取り組み、人々の健康的な生活に寄与する。


日本薬科大学
2018年7月 包括的な連携
「薬」と「食」を融合した「薬食同源」をテーマとし、「予防医学」としての食や医療を通じた地域社会の健康への貢献、活性化を目的とし、学生や教員の交流、共同健康講座の開催、管理栄養士や薬剤師の職能開発など、新たなテーマに基づいた連携活動を行う。 ●関連ページ


上越教育大学
2018年8月 連携・協力に関する協定
両大学の行う教員養成や教育、研究等における人的・物的資源の相互活用、その他連携協力を推進することにより、それぞれの活動の一層の充実を図り、国と地域の発展に寄与することを目的とする。 ●関連ページ


環太平洋大学
2019年4月 連携・協力に関する協定
両者により、アスリートの食の改善に対する取り組みや「食育」に関する取り組みを行う。


地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター
2020年9月 包括的な連携
超高齢社会の到来を目前とする中で、高齢者の健康を支えるために、「医」と「食」の融合による取り組みを行う。 ●関連ページ


千葉大学教育学部
2021年4月 実習生受け入れ並びに研究連携に関する協定
千葉大学教育学部附属小学校における本学学生の実習を通じ、管理栄養士及び栄養士業務並びに給食業務についての理解を深めるとともに、実習生の教育を行う事を通して、同小学校職員の能力開発及び職場の活性化につなげることを目的とする。


文京学院大学
2023年2月 包括連携協定
両大学相互の教員や学生の交流等の活動を通じ、文理融合の観点からもより良い教育環境を形成し、新たな『大学スタイル』の構築を目指す。 ●関連ページ


国立大学法人 埼玉大学
2023年3月 包括連携協定
双方が有する知的・物的資源を有効活用し、教育、学術研究、社会貢献等の推進に資することを目的とし、取り組みを進める。 ●関連ページ


玉川大学
2024年6月 小学校教員養成特別プログラムに関する協定
本学に在学する学生の小学校教諭二種免許状取得に関する事業を推進することを目的とし、取り組みを進める ●関連ページ


学校法人 順天堂
2024年6月 包括連携協定
双方が有する知的・物的資源を有効活用し、教育、学術研究、社会貢献等の推進に資することを目的とし、取り組みを進める。 ●関連ページ


[海外]

カーティン大学(オーストラリア・パース)
1994年3月 両大学の文化、教育及び学術の分野における協力を促進し、発展させるため大学間交流に関する覚書を締結


エディス・コーワン大学(オーストラリア・パース)
1994年4月 両大学の文化、教育及び学術の分野における協力を促進し、発展させるため大学間交流に関する覚書を締結


西オーストラリア大学(オーストラリア・パース)
1994年5月 両大学の文化、教育及び学術の分野における協力を促進し、発展させるため大学間交流に関する覚書を締結


マヒドン大学公衆衛生学部(タイ・バンコク)
2012年1月 両大学の文化、科学技術、教育及び学術の分野における協力を促進し、発展させるため大学間交流に関する覚書を締結


クイーンズランド工科大学(オーストラリア・ブリスベン)
2013年4月 学術交流の推進と発展を目的として友好関係の強化と学術協力を推進するため大学間の国際協力合意書を締結


ソウル国立大学校生活科大学(韓国・ソウル)
2016年4月 学生交流を目的とした学生交流に関する合意書締結および学術及び教育における協力関係と相互理解を促進することを目的とした学術、研究協力に関する覚書を締結


ハノイ医科大学(ベトナム・ハノイ)
2019年7月 学術的、専門性強化のための学生交流、研究・広報資材の共有、会議、セミナー、シンポジウムなどの学術協働イベントの開催を目的とした国際協力に関する覚書を締結。