2023.10.28
学園
地球の健康のためにどう食べるかが問われている
この方に聴く サステナブル経営アドバイザーに聴く<第4回>
―今のお仕事について教えていただけますか。
生態学者、研究者というバックグラウンドを生かして社会を持続可能にしたいと考えて、コンサルタントとして独立し、自身の会社を立ち上げました。企業活動を持続可能にするよう、企業へのコンサルティングを行っています。企業活動の中で自然に一番影響を及ぼしているのが調達網(サプライチェーン)です。工場や販売のあり方を変えるより、ここを変える方が大きな効果を期待できます。企業もそのことに気がつき始めていますし、投資家も気にし始めました。投資家は目先の利益だけではなく、そのビジネスがどれだけ長く続くかという見方に変わってきたのです。具体的な仕事としては、企業の方々に対して、どういう原材料を調達したらよいか、サプライヤーに原材料の作り方などをどのようにお願いするとよいかといったアドバイスを行っています。単に品質の良さだけではなく、自然を壊さないように、またそこで働く人が安全かつ健康で生活も維持できるように、企業がサプライチェーンに提案していくための仕組みづくりをお手伝いしています。
―生態学者からコンサルタントに転身されたのは、どういう仕事をしたいと考えたからでしょうか。
生態学は、生物の世界がどのように成り立っているのかを解明する基礎的な学問です。大学院修了後は国立環境研究所に就職し、マレーシアをフィールドにして研究を行いました。そのとき、このままでは研究対象としている自然そのものがなくなってしまうかもしれないという危機感を強くもちました。その原因は企業活動ですが、もちろん企業は自然を破壊することが目的なのではなく、便利な商品や快適なサービスを提供しようとしているだけです。だとすれば、もっと持続可能な形が考えられるのではないか。当時はそうした発想がまだ企業になかったので、学問の世界と実業の世界を橋渡しする役割が必要だと考え、後先考えずに研究所を辞めてしまいました。
―20年前に独立されて、その後、企業や投資家も変わってきたとのことですが、現在の日本の状況は、諸外国と比べて、どういう状況でしょうか。
日本はこういうことに対してやや動きが遅い印象があります。最初に気づいたのはヨーロッパ企業で、取組も先行しています。日本企業はヨーロッパに比べると初動は遅れていますが、真面目ですので、流れやルールができてくると、きちんと守ろうとします。まだ誰もやっていないことを他に先駆けてやろうというのは、日本ではなかなか難しいのですが…。
―消費者側も健康への関心は高まってきましたが、将来に向けた持続可能性やエシカル消費への関心はまだまだ弱いと感じます。消費者の意識については、いかがでしょうか。
以前、食品の残留農薬への消費者の不安が高まり、どこでどのように作られたものなのか知りたいという声があがった時、企業側は当初、市場から買っているのでその先はわからないという反応でした。しかし、消費者の強い要望を受けて、ある企業が、どの国のどこの畑で作られているかトレーサビリティを確保しますと宣言したら、他の企業も同様に取り組み始めた例があります。消費者が求めることで、企業を変えることもできます。ただし、この時の日本の消費者の関心は自分の健康でした。今、話題にのぼっているエシカル消費では、自分たちのことだけではなく、畑や工場で働いている人たちの健康は大丈夫なのか、その人たちのおかげで私たちは食べることができているというところまでつなげて考えていくことが求められます。
最近では新型コロナのように、動物由来の感染症が人間の健康に大きな影響を及ぼす例もあります。生態系も動物も健康でないと、人間の健康も守れません。生産地のことを考えることは、実は自分のことを考えることなのだという認識が必要です。
―研究というバックグラウンドが、今の活動にも大いに役立っているのではないでしょうか。
もちろん、そう思います。現場のことも知っているし、いつでも相談できる研究者仲間もいます。自分自身で原著論文や専門的な報告書を読むことは苦ではありませんし、自然科学的な発想や考え方もできるので、確実に役に立っています。 研究者時代、気候変動と社会の関係を研究している先輩からいただいた「これからはT字型の専門家にならなければならない」という言葉を今でもよく覚えています。専門を深く掘り下げるだけでなく、社会全体の課題を広く浅く理解していることが重要だということです。
―そうしますと、20年前の決断は、良かったと思いますか。
別の道を選んだらどうなったかはわかりませんが、自分の興味があることを続けて来たという意味では良かったと思います。
―若い世代も含めて価値観が多様になっている今、どんな社会になっていくべきだとお考えですか。
環境やサステナビリティについては、私が学生だった頃よりはるかに危機的な状況になっています。科学的に考えても残された時間は限られていて、切迫感があります。自分たちの世代にできることは最大限して、次の世代には少しでもよい形で地球を渡したいと思っています。また若い方々には、若いから、よく知らないからといって遠慮してほしくありません。考えていること、疑問に思ったことをストレートに伝えてほしいと思います。同時にもっといろいろなことを知ってほしいとも思います。私たちは既にたくさんの情報に囲まれているので、なんでも知らされていると錯覚しがちですが、私たちの目の前の情報は、全体のごく一部でしかなく、偏りもあり、世界の情勢とはギャップもあります。自ら積極的に情報をとりにいく姿勢が大事です。
―情報をとりにいくとともに、知り得た情報を活用していく力も重要ではないでしょうか。
そうですね、それがまさに教育の意味ですよね。時間がかかりますが、そうした力を鍛えることが必要です。海外の情報をとりにいくのがなぜ大事かというと、他国で同世代の人がどう考え、どう行動しているかもわかるからです。違いを知る、体験することが大事です。海外で生活してみる体験も大切です。違いわかれば、行動につながっていきます。
―ご一緒した国の会議などで、足立さんは今やらなければ手遅れになると繰り返し発言していらっしゃった。これから栄養学を学ぶ人たち、栄養学を教育する人たちへ、メッセージをお願いします。
環境問題の中でも喫緊の課題である気候変動、その最大の原因は食です。気候変動の原因となる温室効果ガスの少なくとも1/4、場合によっては1/3がフードシステムから発生していると言われます。生物多様性が失われる原因の8割はフードシステムによるもので、淡水資源の7割を農業が使っています。現在の80億人を支えるのに、食の負荷はこれほどまでに大きいのです。私たちは、皆が栄養のあるものを食べながら、負荷を減らすという課題にチャレンジしなくてはいけないのです。持続な可能なフードシステムへの転換は今や世界的な大目標ですが、こうしたことが日本ではほとんど知られていません。解決のためには、生産も流通も、食べ方も変えなくてはならない。日々何をどう食べるかが、地球の将来、私たちの将来に直結しています。おいしいものを好きなだけ食べるのではなく、地球の健康のためにどう食べるかが問われています。私たちは、そうした知性を身につけなければなりません。
―これまでの栄養学ではそこが抜け落ちている。教育にもっと取り入れていくべきですし、これからの人たちが新しい発想でどう対処していくか、そのための人材も育てたいと思います。
まずは基本となること、つまり今私たちがどういう状況で、なにをしなければならないのかを知る必要があります。食品ロスを減らす、環境負荷の高い食品を食べるのには慎重になるといった基本知識を食に関わる方々は持っておく必要があります。例えば、料理屋でメジ(関東)やヨコワ(関西)を勧められても、成魚になる前のマグロですので食べるべきではないかもしれません。冷凍ではなく生だから、遠洋モノではなく近海モノだから良い食材ということにはなりません。これはまさに、知識の問題です。基本となる状況を知った上で、どういう工夫をしていくべきかを考えていくことが必要です。
―私たちは、なにをどう選んで食べるかを伝える専門家を育てていますので、きちんと伝えられるようにしたいと思います。
最近すごくおもしろいのは、科学が進化して新しいことがいろいろわかってきたことです。生物学の常識も変わりつつあります。植物の研究ではこれまでは地上に生えているものばかり着目していたのですが、土の中でも地上と同じくらいダイナミックな物質やエネルギーの動きがあることがわかってきました。農業では肥料を入れて作物を育てていますが、土壌の微生物が本来の機能を発揮していれば、肥料は必要ないのかもしれません。だとすると、農業のやり方もかなり変わります。土壌生態系を維持し、肥料はほとんど使わないという再生農業は、日本ではまだほとんど行われていません。ところがカナダや北米では急速に一般化しつつあるのです。栄養も、含有量など数値で測ったものだけで効果が決まるわけではなく、腸内細菌との相互作用が重要だということが解明され始めています。人体も、土壌も、微生物の存在があって初めてうまく機能しているということかもしれません。
―大学の初期は、創設者の考えで、一坪農園といって、全員の学生がそこで栽培を行っていました。食べ物の生産過程をしっかり学ぶことで、食べることにしっかりつなげる、まさに生産から消費までを実践的に学んでいたのだと思います。
食の世界で世界的に発酵が注目されていますが、日本は発酵文化の特に豊かな国です。日本の麹菌は、他の微生物の発酵にはない特異的な機能を有しており、日本の食文化もそれをうまく利用して発達してきました。また、日本は南北に細長く、地形も複雑なことから、食材の種類も豊富で、調理や保存の仕方、食の楽しみ方などが多様です。日本で食を学ぶ方々は、世界的にみてもすばらしい環境で学ぶことができていて、恵まれていると思います。
―ぜひ、そういうことも伝えていきたいと思います。ありがとうございました。
この方に聴く 栄養学でイノベーションを起こす<第1回>
この方に聴く 栄養学でイノベーションを起こす<第2回>
この方に聴く 栄養学でイノベーションを起こす<第3回>
栄養学の特徴の一つに学問領域の広さがあります。このため、「栄養学でイノベーションを起こす」をテーマに、様々な領域で活躍されている方々に、現在の取組みやその背景にある考え方、大切にしている視点などについてお聴きし、栄養学の可能性を追求していくことにしました。
環境や持続可能性については食と密接につながっているのですが、意識も取組もまだまだこれからです。こうした状況も含めて、生態学者から転身、企業にサステナブルビジネスのコンサルティングを行う会社を起業され、ご活躍中の足立直樹さんにお話を伺います。
―今のお仕事について教えていただけますか。
生態学者、研究者というバックグラウンドを生かして社会を持続可能にしたいと考えて、コンサルタントとして独立し、自身の会社を立ち上げました。企業活動を持続可能にするよう、企業へのコンサルティングを行っています。企業活動の中で自然に一番影響を及ぼしているのが調達網(サプライチェーン)です。工場や販売のあり方を変えるより、ここを変える方が大きな効果を期待できます。企業もそのことに気がつき始めていますし、投資家も気にし始めました。投資家は目先の利益だけではなく、そのビジネスがどれだけ長く続くかという見方に変わってきたのです。具体的な仕事としては、企業の方々に対して、どういう原材料を調達したらよいか、サプライヤーに原材料の作り方などをどのようにお願いするとよいかといったアドバイスを行っています。単に品質の良さだけではなく、自然を壊さないように、またそこで働く人が安全かつ健康で生活も維持できるように、企業がサプライチェーンに提案していくための仕組みづくりをお手伝いしています。
―生態学者からコンサルタントに転身されたのは、どういう仕事をしたいと考えたからでしょうか。
生態学は、生物の世界がどのように成り立っているのかを解明する基礎的な学問です。大学院修了後は国立環境研究所に就職し、マレーシアをフィールドにして研究を行いました。そのとき、このままでは研究対象としている自然そのものがなくなってしまうかもしれないという危機感を強くもちました。その原因は企業活動ですが、もちろん企業は自然を破壊することが目的なのではなく、便利な商品や快適なサービスを提供しようとしているだけです。だとすれば、もっと持続可能な形が考えられるのではないか。当時はそうした発想がまだ企業になかったので、学問の世界と実業の世界を橋渡しする役割が必要だと考え、後先考えずに研究所を辞めてしまいました。
―20年前に独立されて、その後、企業や投資家も変わってきたとのことですが、現在の日本の状況は、諸外国と比べて、どういう状況でしょうか。
日本はこういうことに対してやや動きが遅い印象があります。最初に気づいたのはヨーロッパ企業で、取組も先行しています。日本企業はヨーロッパに比べると初動は遅れていますが、真面目ですので、流れやルールができてくると、きちんと守ろうとします。まだ誰もやっていないことを他に先駆けてやろうというのは、日本ではなかなか難しいのですが…。
―消費者側も健康への関心は高まってきましたが、将来に向けた持続可能性やエシカル消費への関心はまだまだ弱いと感じます。消費者の意識については、いかがでしょうか。
以前、食品の残留農薬への消費者の不安が高まり、どこでどのように作られたものなのか知りたいという声があがった時、企業側は当初、市場から買っているのでその先はわからないという反応でした。しかし、消費者の強い要望を受けて、ある企業が、どの国のどこの畑で作られているかトレーサビリティを確保しますと宣言したら、他の企業も同様に取り組み始めた例があります。消費者が求めることで、企業を変えることもできます。ただし、この時の日本の消費者の関心は自分の健康でした。今、話題にのぼっているエシカル消費では、自分たちのことだけではなく、畑や工場で働いている人たちの健康は大丈夫なのか、その人たちのおかげで私たちは食べることができているというところまでつなげて考えていくことが求められます。
最近では新型コロナのように、動物由来の感染症が人間の健康に大きな影響を及ぼす例もあります。生態系も動物も健康でないと、人間の健康も守れません。生産地のことを考えることは、実は自分のことを考えることなのだという認識が必要です。
―研究というバックグラウンドが、今の活動にも大いに役立っているのではないでしょうか。
もちろん、そう思います。現場のことも知っているし、いつでも相談できる研究者仲間もいます。自分自身で原著論文や専門的な報告書を読むことは苦ではありませんし、自然科学的な発想や考え方もできるので、確実に役に立っています。 研究者時代、気候変動と社会の関係を研究している先輩からいただいた「これからはT字型の専門家にならなければならない」という言葉を今でもよく覚えています。専門を深く掘り下げるだけでなく、社会全体の課題を広く浅く理解していることが重要だということです。
―そうしますと、20年前の決断は、良かったと思いますか。
別の道を選んだらどうなったかはわかりませんが、自分の興味があることを続けて来たという意味では良かったと思います。
―若い世代も含めて価値観が多様になっている今、どんな社会になっていくべきだとお考えですか。
環境やサステナビリティについては、私が学生だった頃よりはるかに危機的な状況になっています。科学的に考えても残された時間は限られていて、切迫感があります。自分たちの世代にできることは最大限して、次の世代には少しでもよい形で地球を渡したいと思っています。また若い方々には、若いから、よく知らないからといって遠慮してほしくありません。考えていること、疑問に思ったことをストレートに伝えてほしいと思います。同時にもっといろいろなことを知ってほしいとも思います。私たちは既にたくさんの情報に囲まれているので、なんでも知らされていると錯覚しがちですが、私たちの目の前の情報は、全体のごく一部でしかなく、偏りもあり、世界の情勢とはギャップもあります。自ら積極的に情報をとりにいく姿勢が大事です。
―情報をとりにいくとともに、知り得た情報を活用していく力も重要ではないでしょうか。
そうですね、それがまさに教育の意味ですよね。時間がかかりますが、そうした力を鍛えることが必要です。海外の情報をとりにいくのがなぜ大事かというと、他国で同世代の人がどう考え、どう行動しているかもわかるからです。違いを知る、体験することが大事です。海外で生活してみる体験も大切です。違いわかれば、行動につながっていきます。
―ご一緒した国の会議などで、足立さんは今やらなければ手遅れになると繰り返し発言していらっしゃった。これから栄養学を学ぶ人たち、栄養学を教育する人たちへ、メッセージをお願いします。
環境問題の中でも喫緊の課題である気候変動、その最大の原因は食です。気候変動の原因となる温室効果ガスの少なくとも1/4、場合によっては1/3がフードシステムから発生していると言われます。生物多様性が失われる原因の8割はフードシステムによるもので、淡水資源の7割を農業が使っています。現在の80億人を支えるのに、食の負荷はこれほどまでに大きいのです。私たちは、皆が栄養のあるものを食べながら、負荷を減らすという課題にチャレンジしなくてはいけないのです。持続な可能なフードシステムへの転換は今や世界的な大目標ですが、こうしたことが日本ではほとんど知られていません。解決のためには、生産も流通も、食べ方も変えなくてはならない。日々何をどう食べるかが、地球の将来、私たちの将来に直結しています。おいしいものを好きなだけ食べるのではなく、地球の健康のためにどう食べるかが問われています。私たちは、そうした知性を身につけなければなりません。
―これまでの栄養学ではそこが抜け落ちている。教育にもっと取り入れていくべきですし、これからの人たちが新しい発想でどう対処していくか、そのための人材も育てたいと思います。
まずは基本となること、つまり今私たちがどういう状況で、なにをしなければならないのかを知る必要があります。食品ロスを減らす、環境負荷の高い食品を食べるのには慎重になるといった基本知識を食に関わる方々は持っておく必要があります。例えば、料理屋でメジ(関東)やヨコワ(関西)を勧められても、成魚になる前のマグロですので食べるべきではないかもしれません。冷凍ではなく生だから、遠洋モノではなく近海モノだから良い食材ということにはなりません。これはまさに、知識の問題です。基本となる状況を知った上で、どういう工夫をしていくべきかを考えていくことが必要です。
―私たちは、なにをどう選んで食べるかを伝える専門家を育てていますので、きちんと伝えられるようにしたいと思います。
最近すごくおもしろいのは、科学が進化して新しいことがいろいろわかってきたことです。生物学の常識も変わりつつあります。植物の研究ではこれまでは地上に生えているものばかり着目していたのですが、土の中でも地上と同じくらいダイナミックな物質やエネルギーの動きがあることがわかってきました。農業では肥料を入れて作物を育てていますが、土壌の微生物が本来の機能を発揮していれば、肥料は必要ないのかもしれません。だとすると、農業のやり方もかなり変わります。土壌生態系を維持し、肥料はほとんど使わないという再生農業は、日本ではまだほとんど行われていません。ところがカナダや北米では急速に一般化しつつあるのです。栄養も、含有量など数値で測ったものだけで効果が決まるわけではなく、腸内細菌との相互作用が重要だということが解明され始めています。人体も、土壌も、微生物の存在があって初めてうまく機能しているということかもしれません。
―大学の初期は、創設者の考えで、一坪農園といって、全員の学生がそこで栽培を行っていました。食べ物の生産過程をしっかり学ぶことで、食べることにしっかりつなげる、まさに生産から消費までを実践的に学んでいたのだと思います。
食の世界で世界的に発酵が注目されていますが、日本は発酵文化の特に豊かな国です。日本の麹菌は、他の微生物の発酵にはない特異的な機能を有しており、日本の食文化もそれをうまく利用して発達してきました。また、日本は南北に細長く、地形も複雑なことから、食材の種類も豊富で、調理や保存の仕方、食の楽しみ方などが多様です。日本で食を学ぶ方々は、世界的にみてもすばらしい環境で学ぶことができていて、恵まれていると思います。
―ぜひ、そういうことも伝えていきたいと思います。ありがとうございました。
〈足立直樹さんのご経歴〉
東京大学理学部、同大学院で生態学を専攻し、博士(理学)号取得。1995年から2002年までは国立環境研究所で熱帯林の研究に従事する。1999年から3年間のマレーシア森林研究所(FRIM)勤務の後、コンサルタントとして独立。現在は株式会社レスポンスアビリティ代表取締役、企業と生物多様性イニシアティブ(JBIB)事務局長などを務める。
東京大学理学部、同大学院で生態学を専攻し、博士(理学)号取得。1995年から2002年までは国立環境研究所で熱帯林の研究に従事する。1999年から3年間のマレーシア森林研究所(FRIM)勤務の後、コンサルタントとして独立。現在は株式会社レスポンスアビリティ代表取締役、企業と生物多様性イニシアティブ(JBIB)事務局長などを務める。
この方に聴く 栄養学でイノベーションを起こす<第1回>
この方に聴く 栄養学でイノベーションを起こす<第2回>
この方に聴く 栄養学でイノベーションを起こす<第3回>